仮想通貨、ふたたびバブルの前触れ

梅雨が明けたと思ったら、今度は酷暑がやってきました。

暑さを回避しようとスタバで仕事を思い、フラぺチを注文して席で原稿を書いていると、何やら暑い。普通なら快適に過ごせそうなスタバですが、ここもやはり感染対策をしていたのです。もちろんエアコンは入っていますが、換気のため上の窓が開いていました。

1時間ほど滞在して、店を出たとき、暑さはそれほど変わらなかったです。むしろ店外の方がかえって空気の移動が多い分さわやかな？！感じがしましたっ。

コロナの影響はこんなところにも及んでいます。まあ感染予防なので仕方がないですが、従来の避暑術も考え直さないといけないと思うと少し憂鬱です。

さて、今日は近い将来ETFで資本市場に上場してくることが予想される仮想通貨の話題です。

ビットコインを始めさまざまな仮想通貨があります。その数なんと1500種類もあるそうです。

知りませんでした。でもまあ実際日本で取引ができるのは十数種類です。

ビットコインが最もメジャーで、現在仮想通貨と言えばビットコインですよね。

なぜ今ふたたび注目されているのか？

これは2008年リーマンショックが起こった時の金と状況が似ているように思います。

ドルへの信頼が低下した時に起こる代替通貨への資金逃避行動が起こりつつあるということです。（この時金はショック安値から3倍になりました）

またほかに、将来需要が大きくなると予想されること、仮想通貨の知名度が上がること、仮想通貨の取引所への上場されるかもしれないことなどが大きな要素で挙げられます。

私が考えるのには上記のほかに、投資家のトレンドが仮想通貨に向かっています。

これはバブルが起こる初期段階の現象かなと推測されますね。

有名投資家が買い推奨すると注目が集まり、価格が上がっていきます。最初はゆっくりと上昇していき、烏合の衆もそれに参加し始めます。恐らく価格はあるとき一気に暴騰し始めるというのはいつも通りことでしょう。

取引量が伝統的資産に比べ極端に少ないからです。出来高の少ない市場に大量の資金が入ってくるとそれだけで上昇圧力が凄くかかり、価格は暴騰します。値段が上がればますます注目され、ますます資金が入ってくるというバブル症状が起こってしまうのです。

あと、チャートの用語にカップウィズハンドルというがあります。

金、仮想通貨ともにこの分岐点を迎えつつあります。（特に金はまさに分岐点ですね）

仮想通貨は2017年に一度バブルを起こしています。その後さまざまな問題が起こりバブルは弾けました。

でも暗号通貨への期待は今後も続くでしょうから、かつて起こったチューリップバブルなどとは根本的に違い先高期待は消えないでしょう。

ドル基軸通貨支配が終焉を迎えるとき、それに代わる基軸通貨は何になるのかその行方を仮想通貨が担っていることも要因ですね。

「そんなこと起こるわけないよ」という既成観念はもはや通用しなくなっています。

未来は何が起こるかわからない、また何が起こってもおかしくない時代、世界が現実に起こってしまうのです。

コロナの影響と仮想通貨の関係は、今後の世界の貨幣を大きく変えることになるやしれません。株式市場と伴に注目していきたいと思います。

知っている者だけ恩恵を受ける時代はこれからも続くことになります。

日々の勉強を怠らない姿勢がこれまでも、これからも大事だと改めて痛感しています。

改めてコロナが与える株式市場への影響を考えてみました

西日本もようやく梅雨が明け、本格的な夏が到来しました。

暑つぅ！あれほど太陽の光が恋しかったのに、外出時はなるべく影を探してしまいます。ほんと人間って我がままですね。（というか私が我がままなんですが...）

心境的には、これ以上自然災害がないことを祈るばかりの今日この頃です。

さて、今日は改めてコロナが与える影響についての話題です。

コロナは革命的な社会の変革をもたらしつつあります。これほどまで劇的に生活様式の変化を要求されたことは私にとってはありませんでした。まさにニューワールド。時代が巻き戻ったり、近未来の実現など、コロナ時代に右往左往している自分がいます。

コロナが与えた株式市場への影響を具体的に見ていきましょう。

・世界的金融緩和とヘリコプターマネー

前例のない世界的な金融緩和とヘリコプターマネーによって、マーケット氏は実体経済とはかけ離れた感じの様相になっています。これがいつまで続くかと言われたら、「未来はわからない」と答えるしかないです。

・強いものはより強く、弱いものはより弱く

GAFAMを始めとした米国を中心としたIT関連企業の株価はまさにバブル的なチャートを描いています。NASDAQは史上最高値を更新し続けており、PER何倍まで許容されるのかわからない状態です。

一方重厚長大型の産業が多い日本株は指数こそ米国株に引っ張られる形で高値圏にありますが、その中身は惨憺たるものです。特に小型株はリーマンの時のようなチャートをしている銘柄が多数存在し、悲惨そのものです。

・SDGSの勃興

地球環境を守り、持続的可能な社会を創造する理念で歌われているSDGSを重視している企業が支持されてきている。今後これが次の株式市場のメインテーマになるかもしれない。

・エネルギー国、企業の没落

ここが最もコロナの影響が大きいことだと思います。

人・物の移動が滞っており、それに使われる産業、企業が壊滅的な状態になっており、国営化されなければ破綻することは確実になっている。

・産業としての観光が成り立たなくなった

コロナ以前、最も成長産業としてみられていた観光に関する産業も壊滅状態です。上の案件と被るところがありますが、人の接触がメインの業態なので、それを制限するコロナの影響は計り知れない。

・都市や仕事の定義の再構築

リモートワークできる仕事はそちらに移行して、いわゆる都会の事務所でみんな一緒に集まって仕事するという仕事のやり方が問われ、オンラインで済ますことが出来ることはそれで済ます、より効率的なワークの在り方が模索し始められている。IT企業と被るが、映像型配信の勃興が著しくなっている。逆に通勤不要のインパクトは、観光需要激減とともに鉄道会社の存在定義が問われている。

極端な話、コロナワクチン・治療薬の出来不出来で、市場から退場する産業がたくさん出てきそうです。

細かい点を挙げればまだまだたくさんあると思いますが、大きくはこのようなことかなと思います。

インデックス投資をする我々は、それらの企業を丸ごと買っているわけで、影響が無いといえばウソになりますが、コロナ禍でダイナミックに動いていくの企業の栄枯盛衰はこれまで通り一つの通過点になっていくことになります。

明るい世界経済の未来を祈って今を強く生きていこうと思います。

念願のiDeCo（イデコ）申込み済ませました！

Go To トラベル キャンペーン、始まりましたね。

賛否両論がありますが、既存の産業を救うための政策、今後どうなるのか見極めるといったところでしょうか。
このあとGo To イート、Go To イベントなども控えているようです。”Go To”をつければなんでもOKていう感じで、役所仕事丸出しという雰囲気で笑っちゃいますね。

そこに投入された税金はいずれ我々が支払うことになることも覚えておきましょう。

さて、今日はiDeCoについての話題です。

先日メイン証券であるSBI証券でiDeCoの申込み済ませました。

これがけっこう複雑系の作業でした。手間はかかりますが、それに相当するメリットがある制度だと思ったので、我慢してやりました。

7月からフリーランス！？になったので、堂々と個人加入で証券会社との直接交渉になりました。ゆえに加入自体は必要書類の提出で完了できると思われます。

と言いますのが、以前サラリーマン時代に資料を取り寄せて断念した経緯があります。なにか会社の総務課に一筆書いて頂き押印をすませないと手続きできないとかで、善処をお願いしたところ、「うちの会社はiDeCoの加入ができません」と拒否された経緯があります。
DCが導入されていたことがダメだったのか、あまり詳しく聞くような雰囲気ではなかったので泣く泣く諦めたことを覚えています。

iDeCoの注意点として、少額ですが経費が必要になります。

サラリーマン時代の確定拠出年金（DC）をiDeCoに移管する際の移管手数料、そして毎年かかる口座管理手数料です。

移管経費は、国民年金基金連合会に支払う手数料2,829円必要です。
口座管理経費は、毎月ごと信託会社に66円、掛け金を収納するごとに連合会に105円が必要です。

毎月積立を考えていましたが、出来るだけ経費を抑えるため、1年分の掛け金を12月に一括収納する方法がありましたのでそちらで登録しました。（これで年間963円の経費で済みます）
あと2年足らずで60歳になるため、今年と来年の約2年分の追加資金投入ということになります。

私の場合、現在のDC保有金額分が一旦全部売却され、新たにiDeCoの口座に現金で入金される為、運用は0からの出発になります。
移管された資金は、インデクスファンドに投資するにしても一括で全額投資せずに、何回かに分けて投入する予定にしています。

また、2022年に法律が改正施行され、国民年金保険税を継続して納めることを前提にiDeCoの方も追加資金投入が可能になるようです。それにしても何かと制約を付けてきますね。
わざわざ複雑な規定を設けて敷居を高く設定している意図が見え見えです。

それでもこのiDeCoは加入するメリットは絶大です。

自分が若い頃からこのような制度があればよかったのに...

iDeCoのメリット

メリット1

掛金は全額が所得控除の対象になります。また受け取るまでずっと運用益が非課税。

なんといってもこの恩恵が受けることが出来るのが最大のメリットですね。

メリット2
運用商品を自身で選べる
選べるといってもiDeCoで設定されている投資商品は証券会社で異なります。

メリット3
受取り方法を年金か一時金で選べる
一時金で受け取る場合は、退職金との通算ができます。退職金制度がある方は、税金のことを勘案しますと一時金受取り一択になると思います。
逆に第1号、第2号被保険者の期間が長い方は年金受け取りで非課税枠を使う方がいいかもしれませんね。

この辺はパズルの組み合わせ方でそれぞれの人生により全然変わってきます。

今回iDeCo手続きをして分かったことは、「iDeCoはあくまでも年金制度の補完的な存在である」ということが分かりました。罠ばかりのNISAとは違い、このiDeCoはいい意味での裏切られた感もあります。

税制上メリットが多い”黄金の羽根”を国が用意してくれたので、これを使わない手はないと思います。

現役世代の不満満載の部課方式の年金制度と、いわゆる積立方式の年金DC・iDeCoの両建てで将来の年金制度維持を狙っているのが本音でしょうか。

今回の年金法改正でiDeCoが自由化！？され、インデックスファンドの低コスト化と併せて、資産運用には本当にいい時代になったと思います。
リスクをとって投資する方に幸運が訪れることを願って止みません。

ペイオフ対策、私の場合

コロナ禍をキッカケに日本企業のリストラクチャリングが本格的しつつあります。人も施設も、過剰になっているものは選別して破棄する、再構築するなりとその速度が加速していくものと思われます。

かつて窓際族などという言葉がありましたが、そんな悠長なことをしていると完全に競争に負けてしまい、名門大企業ですら組織自体が消滅してしまう時代になりました。

日本は完全に後進国になってしまっているのです。国全体がそれに早く気づくべきなのに、バブルを謳歌した人たちはなかなかその栄華を拭い去ることが出来ないようで...

今日はペイオフの話題です。

今更ながらペイオフって何でしょう。皆さんはお分かりですよね。

そう預金保護のことです。なんとなく言葉の雰囲気はわかっていましたが、いろいろ調べたのは初めてです。

預金者側からの立場で簡単に制度をまとめると次のようになります。

万が一金融機関が破綻した場合、預金者の預金などを保護するための保険制度。

その保護の内容は一般的には、1金融機関につき預金者1人当たり「元本1,000万円までと破綻日までの利息等」が保護されます。

もし詳しくお知りになりたいようでしたら預金保険機構のHPをご覧ください。

私はメインバンクとして住信SBIネット銀行を利用しています。定期預金の残高が預金保険の保護になる金額になったため、「わざわざ新たに銀行口座を開設しないで対策したい」と思い、いろいろ考えました。

使っていないゆうちょ銀行に資金を振替えすることが第一候補になりました。でもなんとなく、国がゆうちょ銀行の資金を操作している感が否めないので止めることにしました。

そこで出てきたのが証券口座の預かり金・MRFというものです。銀行口座で言う普通預金のようなものです。でもこの残高がペイオフが適用されるわけではありません。

しかし証券口座にも会社破綻時に資金を保護する規定があるのです。顧客資産の分別管理によって証券口座は全額保護の対象となっているようです。

現在預金金利は実質0金利ですので、金利の付かない証券口座に預けていても何も支障がありません。全額保護ならむしろメリットの方が大きいのではないでしょうか。

証券会社ではキャッシュカードの発行もしており、私の保有口座は入金無料、引出しも5回まで無料となっており、ほぼネット銀行と変わりません。

まあ、住信SBIネット銀行が破綻することはほぼないと思いますが、過去に破綻した金融機関に預けていた経緯がありますので、念のための対策です。

という訳で、私のペイオフ対策は、銀行口座から証券口座に少しずつ資金を振替えることに落ち着きました。

地方銀行苦難の時代、皆様もペイオフについて考えられてはいかがでしょうか。

シリーズ 危機時の米国株式市場比較（コロナ･リーマン･大恐慌）4回目

コロナの全世界感染者数は1千万人を超えて、なお増え続けています。インフルエンザである以上、人感染は防ぎようがないといって過言ではないですね。

昨今の状況を鑑みますと、「もう以前の世界には戻れない」ことがはっきりしてきましたね。

今後すべての産業が三密（密閉・密集・密接）を意識した形へと姿を変えていく、そんな流れが出来つつあります。

株式市場はその変化に疑心暗鬼を繰り返しながら進んでいっているという雰囲気です。

今日はシリーズ危機時の米国株式市場比較（コロナ･リーマン･大恐慌）4回目です。

4月21日の1回目記事、5月21日に2回目の記事、6月21日に3回目の記事、そしてまた一ヶ月が経ちました。

4回目のSP500指数の"3危機比較"を見てみましょう。

（ここで言う3危機とはコロナショック･リーマンショック･大恐慌ショックのこと）

SP500指数危機比較チャート

GAFAMをはじめとしたテクノロジー株がけん引してSP500指数は堅調に推移しているように見えますね。

でも実体経済はおそらく恐慌そのものという雰囲気です。MMTによる金融緩和で金融危機は抑えられるように見えますが、もしこの政策がなければおそらく大恐慌を上回る株価推移になっていたことが予想されますね。

チャートを見ますとなんとなくかさ上げされている分を除くと大恐慌と同じような推移を辿っています。大恐慌と同じようにいくとしたら、あと数ヶ月もみ合いながら秋以降下落していくというのが分かります。リアルグローバル経済は終焉を迎え、バーチャルグローバル化へと世の中が変化していき、その変化をうまく乗り切ることが出来れば、4年にも渡った大恐慌時の下落相場は避けることができるかもしれません。

未だ見ぬ新しい社会がどういうものになるのか、またどうしていくのがこれからの地球にとってベストなものになるのかが、コロナが人間に与えた課題なのかもしれません。

大量生産・大量消費で経済を回していくというシステムが崩れ去り、SDGSをより意識した経済に転換するかどうかで地球の未来が変わっていくことになるでしょう。

来るべくしてきたという感じのコロナウィルスによるパンデミック。

株式市場が今後どのような形でそれを織り込んでいくのかが興味深々であります。

※一ヶ月ごとに投稿してきたこのシリーズ、一旦中断します。また変化が起こった時に随時比較をする予定にしていますので、お付き合いくださいませ。